日本の高齢化社会を知る！
高齢化社会の問題点とその対策を知ることで、高齢化社会に漠然と感じている不安を解消しましょう！
高齢化社会の問題点とその対策を知ることで、高齢化社会に漠然と感じている不安を解消しましょう！
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当サイトについて
はじめまして。
2014年4月、少子高齢化が進む中、将来にわたって福祉を充実させようという目的で消費税が上がりました。
でも、60歳を迎えたばかりの母は、「これで本当に安心して老後を暮らせるの？」と不安顔です。
そこで、そんな母に高齢化社会の説明をしようと調べているうちにできあがったのが、このサイトです。
せっかくなので母と同じように不安を感じている女性に向けて公開させていただきます。
世界でもトップクラスの平均寿命を誇る日本は30年以上前から高齢化社会の進行に危惧を持たれてきました。
豊かな経済と医療の発展により寿命が延びていくのは非常に喜ばしいことなのですが、老年層が増える反面、少子化のため若い世代の人たちが相対的に減少する傾向になっていることが懸念材料なのです。
それは社会の働き手としての若年層が相対的に減少すると、増え続ける老年層を支えていくことが困難となるからです。
少子化の原因には、近年の不景気による先行きの不安や未婚率の増加、女性の社会進出による出生率の低下など様々な理由が言われていますが、それに対する効果的な対策が取られていないため、高齢化社会に歯止めをかけることは事実上難しい状況です。
このような高齢化社会を前提にこれからの生活を考えていく必要があります。
高齢化社会と似た言葉に高齢社会があります。似た言葉ですが、内容は異なります。
65歳以上の老年人口が総人口に占める割合が7％以上で、その後も増加傾向が続いている社会を高齢化社会と呼んでいますが、高齢社会は老年人口の割合が14％以上に定着し、その後割合が増えることがあっても減ることがないような状態を社会を指しています。老年人口が21％以上の社会は超高齢社会と呼ばれています。
高齢化率とは、高齢化社会の指標となる65歳以上の老年人口の総人口に占める割合のことを言います。
先に説明したように高齢化率7％以上が高齢化社会で、高齢化率が14％を超えて定着したのが高齢社会です。
この高齢化率が7％から14％へ倍増するのに日本はたったの24年しかかかっていません。先進国でもっとも遅いフランスで110年あまり、アメリカでも70年程度なのに、日本の高齢化の進行速度は異常です。
全人口の中の老年層の人口の割合は今後も増えていくことは間違いありません。
日本全体としては少子化に歯止めをかけるとともに、老後を安心して暮らせるための福祉の充実などの施策が必要ですが、個人レベルで見た場合には、ある程度の年齢になっても自立して心も体も健康に暮らせるように若いうちから準備をすることが大切です。健康を維持するためには、定期的な健診を受けることが必要ですし、万が一、病気になっても早期に治療を受けることが重要です。そういった意味でも、社会インフラとしての医療機関の充実が不可欠で、そこに勤務する看護師や介護士の十分な確保も不可欠なのです。
高齢化社会の進行により、日本の将来はいろいろな問題に直面すると考えられています。
そのうちの一つが「2015年問題」で、もう一つが「2025年問題」だと言われています。
「2015年問題」は「団塊の世代」全員が年金受給の対象となりことから、財政の問題として注目されていますが、「2025年問題」はその「団塊の世代」が全員、後期高齢者（75歳以上）になることから医療や介護の面で問題視されています。超高齢化社会による2025年問題の続きはコチラ
少子高齢化の進行により看護業界が注目されています。
超高齢化社会になりつつある日本では病院に通う高齢者が増える一方で、亡くなられる方も増えていることから、院内での治療看護だけでなく、在宅看護や看取りなどの需要も大きくなっているのです。加えて少子化により看護師を希望する学生の数も減少傾向にあり、既往看護師の高い離職率もあって、看護師の人材不足が慢性的になっているのです。高齢化社会で注目される看護業界の続きはコチラ
1985年の男女雇用機会均等法以降、女性の社会進出はめざましく、定年まで勤務する女性も少なくありません。
さらに高齢の女性でも健康で就労している人も多く、就労していない方でも社会で一定の役割を担っている人は多いです。
不況が長引く中、新たに就職をするにはハードルが高く、就職活動も大変な苦労が伴うようです。そのうえ、就職ができても勤務内容や収入などさまざまな理由で職場に定着できずに退職してしまう人も多いと聞きます。
それでは高齢になっても一生働ける女性の仕事とはどのような仕事でしょうか？高齢になっても出来る女性の仕事の続きはコチラ
